本施工指針は、№6023_地中送電線土木工事における構造物近接部設計･施工指針(昭和60年11月)の改訂版である。改訂作業に当っては,1984年～1995年度に報告されている近接施工に関する文献を収集･分析し,最新の知見に基づく指針の方向づけから始めた。文献調査により,設計段階における影響予測が施工段階における情報化施工に利用されていること,さらに施工時の計測値と予測値とを比較した結果,通常行われている影響予測が既設構造物の健全性を保つために有効であったことなどを確認することができた。これらの知見から,既設構造物に近接する工事の設計･施工に影響予測を活用できると結論し,指針の見直しに反映した。以下に主な見直しのポイントを示す。･計測管理および対策工の実施は,影響予測の結果に基づき判断できることとした。･近接程度の区分は,影響予測を行う必要がある｢要検討範囲｣と, それ以外の｢一般範囲｣の2区分にした。･｢要検討範囲｣は,｢既設構造物が安定を保つために必要な範囲｣と｢新設構造物の施工による影響範囲｣の両者を考慮して定めることとした。･｢既設構造物が安定を保つために必要な範囲｣と｢新設構造物の施工による影響範囲｣は最新の知見を取り入れて一部見直した。・影響予測に当っては手法を限定することなく,当事者の判断に任せるとして様々な手法を紹介した。なお, 文献調査により採用事例が多かった手法については,利用の便を考え,参考資料中に事例として掲載した。･近接施工に当っては,情報化施工を実施することを原則とした。本指針は,最新の知見を取り入れて作成したものとはいえ,完全は期しがたい.現場の工事条件や地盤条件等を勘案した判断により,よりよい適用を図るよう望みたい｡そのためには,工事の実施に当って既設構造物の管理者と新設構造物の企業者および施工者とが, 一体となって取り組まなければならないことは何ら変わらない。折しも平成10年5月に大深度地下利用に関する答申が国土庁から内閣に提出された。今後の展開によっては地下利用に変化が生じ,近接施工の考え方が変わることもありうると思う。近接施工に関する調査,研究,計測データの蓄積を怠らず,本指針のさらなる発展に役立てるよう期待する。本指針の標題が「地中構造物の建設に伴う近接施工指針｣であるように,その内容は地中送電線土木構造物に限らず,地中構造物全般に広く適用できるよう配慮している。近接施工に関わる管理者および企業者, 施工者等関係者各位は,本指針の精神をくみとられ,広くこれを活用し,安全で経済的な施工が行われることを念願してやまない。