トンネル年報

トンネル年報のデータコピーサービス(CD-R)をいたします。
データはエクセルで作成していますので、各自希望するデータ処理が可能です。
申込み方法は図書と同じです。
頒布価格には消費税を含みます。(送料別途負担)

対象データ 名  称 頒布価格
会員
頒布価格
会員外
備考
令和4年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
New トンネル年報2023工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
令和3年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2022工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
令和2年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2021工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
令和元年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2020工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成30年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2019工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成29年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2018工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成28年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2017工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成27年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2016工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成26年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2015工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成25年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2014工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成24年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2013工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成23年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2012工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成22年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2011工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成21年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2010工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成20年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2009工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成19年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2008工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成18年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2007工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成17年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2006工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成16年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2005工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成15年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2004工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成14年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2003工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成13年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2002工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成12年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2001工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
平成11年12月1日現在
施工中のトンネルリスト
トンネル年報2000工事記録CD-ROM 10,000円 15,000円
【掲載対象工事】
12月1日現在施工中のトンネル工事(掘削・覆工)等の土木工事のうち、完成内空断面2m2以上(推進工法にあたっては0.5m2)をトンネル完成延長100m以上を対象とする。ただし、鉄道トンネルの駅部等は、完成延長100m以下の工事も対象としています。なお、地下街、地下駐車場は、公共用地内の公共施設に限定し、建築工事として施工しているものも対象としています。また、海外工事も別区分により対象としています。
【内 容】
  1. 鉄道・道路・水路・洞道管路・その他(地下発電所関連、地下備蓄関連および線的用途 用)、海外工事
  2. 地下街・地下駐車場等(面的用途用)
【記入項目】
発注者名、契約工事名称、契約延長、トンネル全体の完成延長(地下鉄を除く鉄道および道路トンネル)掘削および完成断面積、断面形、地質、掘削方式、支保方式、補助工法、請負額、受注者、特記事項
【調査の範囲】
調査対象工事について、本会団体会員のうち総合建設業として登録している会社へのアンケート調査を実施し、その結果を、用途別に分類整理し、別紙のとおり取りまとめたものです。