200508
序より社団法人日本トンネル技術協会は､トンネルの建設および保守管理に関する研究を行い地下利用技術の進歩向上を図ることによって国土の保全と公共福祉の増進に寄与することを目的として､昭和50年8月運輸･建設両大臣認可の公益法人として設立された｡また､OECD の勧告により設立された国際トンネル協会(ITA)の日本の代表機関としても位置付けられた｡わが国にNATM が紹介されたのは昭和49年､京都大学同行俊助教授によるものが最初と言われ､昭和50年に旧西ドイツのミュンへンで開催されたITA総会に参加した日本トンネル技術協会の代表団がオーストリアやスイスでNATM の施工現場を視察し､日本のNATM 導入気運が一気に高まった｡昭和51年上越新幹線中山トンネルにおいて初めて適用された後､その合理性から急速に採用事例が増え､わが国の山岳トンネルの標準工法となった｡NATM の導入から30年経過したが､この間､わが国のトンネル技術者は海外に比べて複雑多岐にわたる地質条件を克服し多くのトンネルを建設してきた｡平成12年の日本トンネル技術協会の研究開発委員会において､協会設立30周年を迎えるにあたって何か記念となる事業を行いたいとの話があり､日本トンネル技術協会と歩みを同じくし､技術的に円熟期を迎えた日本の山岳トンネル技術を客観的に評価することを目的として｢トンネル技術白書｣を作成するための調査研究を行うことが決定された｡平成12年5月に｢トンネル技術白書幹事会｣が立ち上げられ､準備作業期間を経た後､平成14年7月に｢トンネル技術白書小委員会｣が正式に設立され､以降精力的に調査研究が進められてきた｡日本の山岳トンネル技術を客観的に評価するためには世界との比較や技術変遷等の調査が不可欠であり､そのため国内の文献や各種資料の他､海外文献等の調査と分析がおもな作業となったが､これに多大な労力を要してきた｡その結果､世界における日本の山岳トンネル技術の位置付けが明確になり､今後の山岳トンネル技術のあり方を考える上で非常に有用な資料ができあがったので､当調査研究の成果を｢トンネル技術白書｣として刊行することになった｡日本トンネル技術協会会員他､多くの方々に広くご活用いただけることを期待している｡
第1章 はじめに1.1 研究目的と内容
1.1.1 研究目的
1.1.2 研究内容
1.2 トンネルの歴史
1.2.1 海外におけるトンネル史
1.2.2 日本におけるトンネル史第2章トンネル建設の推移と現況
2.1 日本の建設需要とトンネル
2.1.1 建設需要とトンネル
2.1.2 トンネル工事量
2.2 日本の分野別トンネルの推移と状況
2.2.1 鉄道分野
2.2.2 道路分野
2.2.3 電力分野
2.3 海外のトンネル建設状況
2.3.1 トンネル工事量
2.3.2 トンネル工事費
2.3.3 契約制度
2.4トンネルの記録第3章日本のトンネル施工技術
3.1 施工技術の現況
3.1.1 地山分類と支保パターン
3.1.2 掘削工法
3.1.3 掘削方式
3.1.4 発破･爆薬
3.1.5 削岩機
3.1.6 掘削機械
3.1.7 積込み･運搬機械
3.1.8 支保工
3.1.9 補助工法
3.1.10 覆工･防水工
3.1.11 計測管理
3.1.12 仮設備
3.2 主要プロジェクトに見るトンネル施工技術の変遷
3.2.1 概説
3.2.2 鉄道分野
3.2.3 道路分野
3.2.4 電力分野第4章海外のトンネル施工技術
4.1 施工技術の現況
4.1.1 北欧地域
4.1.2 欧州アルプス地域
4.1.3 欧州軟岩土砂地山地域
4.1.4 その他の地域
4.2 主要プロジェクトに見るトンネル施工技術の変遷
4.2.1 北欧地域
4.2.2 欧州アルプス地域
4.2.3 欧州軟岩土砂地山地域
4.2.4 その他の地域第5章 日本と海外のトンネル施工技術の関わり
5.1 トンネル施工技術
5.2 トンネル施工の要素技術
5.2.1 発破技術
5.2.2 削岩機
5.2.3 掘削機械
5.2.4 積込み･運搬機械
5.2.5 支保工
5.2.6 補助工法
5.2.7 覆工･防水工
5.2.8 計測管理
5.2.9 仮設備
5.3 日本と海外のトンネル施工技術の比較第6章 日本のトンネル施工技術の評価と今後の展望
6.1 トンネル施工技術の評価1
6.2 将来プロジェクトと技術開発
6.2.1 将来プロジェクト
6.2.2 トンネルに関する技術開発
6.3 トンネル技術の未来に向けて参考資料;ヒアリング協力会社一覧表【索引】トンネル(プロジェクト)