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№92005文献紹介

項目 文献の内容
区 分 JTA委員会研究成果報告書
図書番号/分類番号 №92005/
図書名/雑誌名 各種制約条件下における中硬岩地山の掘削工法に関する研究報告書/
主題/副題
著者名・発表者 都市型トンネル特別委員会
所 属 社団法人日本トンネル技術協会
発行所 社団法人日本トンネル技術協会
発刊年月 1992年(平成4年)3月
掲載頁 -
総頁数 195頁
体 裁 A4サイズ
内 容 まえがきより
山岳トンネルは,坑口付近を除けば硬岩を掘削することが多く,硬岩の掘削では発破掘削工法が経済的かつ能率的であることは言うまでもない。しかし,最近は山岳トンネルでも,路線計画から市街地に近接せざるを得ない例や,宅地の開発に伴い住宅地に近接する例などでは,発破掘削によって発生する騒音・振動等がトンネル周辺の住民に不快感を与えることもあり,通常の発破掘削が難しい場合が増えている。なお,トンネル施工において発生する一般的な騒音・振動には法規制されているものもあるが,発破騒音・振動に関しては法規制が無いのが現状である。本研究は,このような条件下にある都市型の山岳トンネル(以降は,都市型トンネルと略称)を対象とし,掘削工法の調査研究を実施したものである。都市型トンネルは発破の使用そのものや,発破騒音・振動の制限を受けるために,やむを得ず薬量を抑えた制御発破を行ったり,硬岩に対する機械掘削を行って対処している。このことは,日本道路公団広島建設局管内の武田山トンネルにおいて,周辺の住宅地が近接しているために,試験施工を実施して,採用可能な工法としてやむを得ず機械掘削,発破・機械併用掘削,制御発破掘削を用いて施工したことに端的に現れている。そこで,本研究では今後増加すると考えられる都市型トンネルの掘削に対処するため,昨年度実施した「都市型トンネル据削工法施工技術に関する調査研究」の結果を踏まえ,今年度実施したアンケート調査と併せて現状の都市型トンネルの施工実態を把撞すると共に,制約条件,地山条件および施工能力等を考慮して,掘削工法を選定するための基礎資料を作成したものである。
目 次 第1章総説
1.1 調査研究の目的
1.2 調査研究の範囲
1.3 調査研究の内容
1・4 都市型トンネルに関する施工法の変遷,1.5 掘削工法選定の流れ
第2章諸条件の調査
2.1 概要,2.2 調査の種類と内容
2.3 地山物性調査,2.3.1岩石・岩盤の物性,2.3.2地山分類
2.4 施工条件の調査,2.4.1対象物件,2・4.2対象物件までの距離,2・4.3騒音・振動の規制値
2・5 環境基準値と関係法令,2・5.1用途別地域種別と規制法における地域の整合関係,2・5.2各種の騒音・振動規制法,2・5.3火薬類の使用に関する法令
第3章制御発破工法
3.1 概要
3.2 制御発破施工法,3.2.1工法の分類,3.2.2―括発破工法,3.2.3分割発破工法,3.2.4制御発破用爆薬
3.3 施工実績調査,3.3.1調査内容,3.3.2振動の実態とK値,3.3.3物件までの距離と施工法,3.3.4薬量,薬種の実態,3.3.5施工能力とコストの実態
3.4 工法の選定,3.4.1振動レベルと最大速度振巾,3.4.2試験発破,3.4.3工法の選定
3.5 今後の課題
第4章 機械掘削工法
4.1 都市型トンネルの諸条件
4.2 機械据削工法の分類と選定,4.2.1 工法の分類,4.2.2 工法の選定
4.3 単一機械掘削工法,4.3.1機械掘削の機械について,4.3.2実績調査結果,4.3.3掘削工法の選定
4.4 組合せ機械掘削工法,4.4.1掘削工法,4.4.2実績調査結果,4.4.3掘削工法の選定
4.5 まとめと今後の課題
第5章 都市型トンネルの実施例
5.1 概要,5.2 工事概要,5.3 武田山トンネル東工事の掘削工法選定例,5.4 武田山トンネル西工事の掘削工法選定例
第6章 将来の展望
6.1 新機種の開発研究
6.2 都市型トンネルのTBMの適用
6.3 新しい掘削工法
あとがき
〔巻末資料〕(1) 一軸圧縮試験,(2) 点載荷試験(ポイントロード試験) ,(3) シュミットハンマ試験,(4) ショア硬度試験,(5) 引張試験,(6) 超音波伝播速度試験,(7) 弾性波探査
備 考 -
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